働き方改革やるなら腰痛対策も一緒にやろう。

最近、特に「働く人の腰痛」について考えることが多く、今日も考えていました。

私は普段、脊椎術後のリハビリテーションを行うことが多いですが、日々患者さんと触れ合う中で、自分たちもこのような状況になったらどうしよう、と考えることが多々あります。

看護・介護職の約半数は腰痛持ち

一般的に看護師を初めてとする医療職、特に患者と触れ合う機会の多い職種は腰痛が多い印象を受けます。実際に腰痛診療ガイドライン2012でも職業別の腰痛有訴率は看護 46〜65%、介護 63％と非常に高い割合となっています。

また、ガイドライン自体が2012年に発表されたものであり、先に述べた腰痛有訴率の報告も2001年の調査を元にしています。そのため、さらに高齢化が進行した現代において、看護・介護職の腰痛有訴率は上昇している可能性も考えられます。

働き方改革には腰痛対策が必須

政府の重要政策のひとつに位置付けられている働き方改革ですが、これには腰痛対策が必須となると考えています。

働き方改革が行われる背景として、労働者人口の減少への対策が大きな要素としてあげられます。労働生産性向上は必至課題に挙げられ、ITやAIなどのテクノロジーを駆使することなどが考えられています。

しかし、どれだけテクノロジーを駆使しても難しいのが、労働者の腰痛です。

今後の労働社会で、腰痛は社会問題にまで発展するかもしれません（もうしてるかも）。更に腰痛は労働生産性を低下させるとの報告も多数あることから、働き方改革において腰痛対策は万全を期し、準備しておかなければならない課題なのです。

これからの労働を見据えて 

腰痛は医療・介護業界問わず、日本で労働者の大きな問題になって行くのではないかと考えています。

そのために理学療法士としてできることは何か、ということを常日頃考えており、まずは近くのコミュニティから、この考えを伝えていこうと思っています。

このまま行けば1億総腰痛社会なるものが待ち受けているのではないかと戦々恐々としていますが、それを救うのが我々理学療法士の使命と考えています。